近年、リチウムイオンバッテリー（リチウムイオン電池）は
スマートフォンやノートパソコンなどの電源として広く用いられており、
リチウムイオンバッテリーに起因する火災件数は増加傾向にあります。
NITEによると2014年は98件でしたが、2019年には231件にまで上昇しています。
今回はリチウムイオンバッテリーが燃えてしまった場合、
火災種別はどれに該当するのか、また、
どのような消火器を選定すべきなのかを解説します。
火災種別の確認
まず火災種別について確認をしておきましょう。
アメリカの火災種別で確認していきます。
アメリカの火災種別についての規定は、
主にNFPA(National Fire Protection Association)によって示されています。
Class A Fires：木材、紙、布などの固体可燃物が燃える火災（日本のA火災に相当）
Class B Fires：可燃性液体やガスが燃える火災（日本のB火災に相当）
Class C Fires：電気設備や電気機器が関与する火災（日本のC火災に相当）
Class D Fires：金属（マグネシウム、アルミニウムなど）が燃える火災（日本では特別に分類されないことが多い）
Class K Fires：植物油、動物油、脂肪を使った調理機器（主に厨房火災）
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電解液について
電解液については、
消防法でいうところの
危険物が使用されています。
使用されているものについては
以下のとおり。
炭酸ジメチル（危険物第4類第1石油類）
炭酸メチルエチル（危険物第4類第2石油類）
炭酸ジエチル（危険物第4類第2石油類）
炭酸エチレン（危険物第2類、常温で固体）
リチウムイオンバッテリーを製造している
各企業、配合比にノウハウがあるようです。
これらに、電解質（溶解させて電子の異動を
促進させる物質）を加えます。
電解質について
電解質を確認すると
「溶解して通電性のある化合物」
ということが言えます。
六フッ化リン酸リチウム（LiPF6）
というものが多く使われています。
電解液で溶解してリチウムイオンを放出するので、
移動するリチウムイオンを補う役割をします。
リチウムイオンバッテリーで考えると
リチウムイオンバッテリーの火災について考えてみると、
火災種別でいうところの
Class A Fires （普通火災）や
Class B Fires （可燃性液体火災）に該当し、
複数の火災種別にまたがると考えられます。
これはリチウムイオンバッテリーの火災が、
電池内部の電極などが高温で化学反応を起こし
発火の要因となることや、
電解液が可燃性のために電池外部に
漏出した場合は Class B Fires に
該当する場合もあり、
また外部のプラスチック外装などの可燃性物質の燃焼も
考慮すると Class A Firesの要素も含まれることになります。
Class C Fires （電気火災）について考える場合は、
短絡に起因し通電している箇所を
消火する場合が考えられますが、
バッテリーの短絡は内部で発生するため、
内部まで消火薬剤が作用しない場合においては
電気火災の消火とは言えないため、
Class C Firesの消火に該当せず 、
結果としてClass A Fires や Class B Firesの火災に該当するという
ことが言えます。
対応する消火器は？
前述した内容により、
Class A Firesと Class B Fires（A火災とB火災）に
対応できる消火器が適していると言うことができます。
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